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テーマ |
ゲスト |
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さまよえる医療難民
医療事故の教訓 |
永井裕之さん（医療の良心を守る市民の会代表）渡邊聖さん（東邦大学医療センター大森病院 医療安全管理部長） |
| 1999年2月、都立広尾病院で生理食塩水と消毒液を誤って点滴投与し、患者を死亡させてしまうという医療事故が起きました。病院側は事実を隠蔽しようとしましたが、裁判で事実が明るみにされ、遺族側の勝訴となりました。しかし、病院組織の欠陥は追及できず、うやむやのままです。この事件を通し、医療事故について考えます。 |
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さまよえる医療難民
医療事故紛争解決のモデル |
菅俣弘道さん（医療事故市民オンブズマン・メディオ副議長、医療事故被害者家族）菅俣文子さん（妻）谷野隆三郎さん（東海大学医学部付属病院元院長） |
| 2000年4月、東海大学付属病院で1歳半のお嬢さんが、看護師の点滴ミスで亡くなりました。しかし、両親は裁判で争わず、和解しました。この医療事故の「被害者家族」と「事故を起こした当時の院長」をお招きして、和解に至るまでの経緯をお聞きし、医療事故紛争解決のモデルとされているこの事例を検証します。 |
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終末期医療を考える
川崎協同病院事件 |
須田セツ子さん（大倉山診療所院長）木村厚さん（木村病院院長、全日本病院協会常任理事） |
| 1998年11月、川崎協同病院に入院中の男性患者が、家族の要請を受けた医師に気管内チューブを抜かれ、筋弛緩剤を投与されて死亡しました。しかし、3年後に医師は殺人罪が成立して、執行猶予付きの有罪判決を受けました。番組では被告となった医師にご出演いただき、終末期医療に影響を与えたこの事件を検証します。 |
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きょうだいが
病気になった子どもたち1 |
清家洋二さん（神奈川県立こども医療センター児童思春期精神科部長）藤村真弓さん（茨城キリスト教大学看護学部教授） |
| 病気になった子どもの「きょうだい」に焦点を当てます。きょうだいの片方が病気になることにより、患児に集中してしまう親の意識。寂しさ、孤独感などからのストレスが成長期のきょうだいに与える影響は大きいようですが、精神的なケアが必要だと感じている人達はまだ多くありません。パート1では医療関係者ができる支援のかたちを探ります。 |
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きょうだいが
病気になった子どもたち2 |
藤村真弓さん（茨城キリスト教大学看護学部教授）黒川理恵子さん（神奈川県立こども医療センター保健師）三ツ堀祥子さん（国際医療福祉大学大学院） |
| 病気になった子どもの「きょうだい」に焦点を当てる第2回は、その「きょうだい」をサポートするボランティアグループの取り組みや、長期入院をしている子どもの「きょうだい」を市から認可・委託された家庭保育福祉員が世話をする現場を紹介します。地域の支え合いが必要であり、行政もここに視点を向けることが大切です。 |
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ドミノ現象
病院崩壊その後 |
平井愛山(東金病院院長)、古垣斉拡(東金病院地域医療連携室長) |
| 1年半前に放送した千葉県東部の病院崩壊のその後を追います。紹介した県立東金病院と国保成東病院は、深刻な医師不足から脱却しました。それは、研修医に来てもらうための仕組みづくりや周辺の診療所の医師たちとインターネットをつないで病診連携を図るなどの努力によるものでした。今回は、病院崩壊の流れを食い止めた成功例を紹介します。 |
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検証！医療報道の光と影
アガリクス報道 |
大野尚仁(東京薬科大学教授)、奥仲哲弥(山王病院呼吸器センター長)、丸木一成(元読売新聞医療情報部長、国際医療福祉大学医療経営管理学科教授) |
| 医療報道を検証する新シリーズ。第1回は、「アガリクス報道」です。免疫力を高めるキノコと書籍で紹介されてブームとなりましたが、出版社や販売業者が薬事法違反で逮捕されると、一斉報道でブームは去り、栽培農家などは大打撃をうけました。この報道を通して、医療報道におけるメディアのあり方を検証します。 |
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検証！医療報道の光と影2
大野病院事件事故調査委員会 |
西島英利(自民党参議院議員、医師)、足立信也(民主党参議院議員、医師) |
| 2004年に福島県立大野病院で、帝王切開による出産をした妊婦が出血多量で死亡しました。執刀医は責任を問われて逮捕、起訴され現在裁判中です。その後、産科医が敬遠されて医師不足が進むという事態が起きています。進行中の改善制度の試案は医療崩壊を止めるのか、進めるのか、今日はその是非について検証します。 |
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検証！医療報道の光と影3
大野病院事件メディアの功罪 |
佐藤 章(福島県立医科大学医学部産科婦人科学講座教授)、上 昌広(東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム部門准教授・医師)、鈴木 寛(民主党・参議院議員) |
| 大野病院で起きた妊婦死亡事故。医師逮捕という報道をきっかけに、産科医療崩壊の危機に陥りました。危機感を抱いた産科医師が事故報告書を入手しインターネットで公開すると、同様の疑問を持つ医師たちの発信するブログにより、他の医師たちにも広がりました。今回は、メディアの報道とそれに対するインターネットの大きな動きを検証します。 |
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検証！医療報道の光と影4
後期高齢者(長寿)医療制度 |
尾辻秀久(参議院自由民主党議員会長・元厚生労働大臣)、丸木一成(国際医療福祉大学医療経営管理学科教授・元読売新聞医療情報部長) |
| 現在、大問題となっている「後期高齢者医療制度」。今年4月の制度開始に伴いメディアの扱いが急増、世間からは感情的な反発を呼び、政争の具にもされています。今回は元厚生労働大臣の尾辻秀久氏をスタジオにお招きし、任期中にかかわったこの制度についてお話をいただきました。そして、メディアはどう伝えてきたか、報道の視点で検証します。 |
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検証！医療報道の光と影５
認知症高齢者爪はがし事件 |
川嶋みどり(日本赤十字看護大学看護学部長)、丸木一成(国際医療福祉大学医療経営管理学科教授・元読売新聞医療情報部長) |
| 2007年6月、北九州市の病院の看護師が、入院中の認知症高齢者の爪をはがす虐待があったとして逮捕・起訴され、メディアはこれを一斉に報道しました。これに対して日本看護協会は、「虐待ではなく、看護実践から得た経験知に基づく看護である」との見解を示し、爪はがしではなく爪切り（フットケア）であると異議を唱えました。なぜ、このような見解の相違が生じたのか、事件を検証します。 |
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検証！医療報道の光と影6
三井記念病院患者死亡事故
歯科医の医科麻酔科研修 |
住友雅人(日本歯科麻酔学会理事長)、増田純一(日本麻酔科学会常務理事) |
| 2年前に三井記念病院で、研修中の歯科医から全身麻酔を受けた男性患者が亡くなるという事故が起きました。番組では、日本麻酔科学会と日本歯科麻酔学会よりゲストを招き、この事故を伝える一連の報道と歯科医の麻酔研修のあり方について考えるとともに、現在多くの病院が抱える“麻酔科医師不足問題”を解決するために、歯科医師に新たな道を開くことはできないかという大胆な提言をしていきます。 |
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検証！医療報道の光と影7
慈恵医大青戸病院事件 |
和田鉄郎（和田クリニック 院長、元 慈恵医大附属青戸病院泌尿器科 診療部長）、東原英二（ 杏林大学医学部付属病院 病院長）、川口恭（ロハスメディア 代表取締役、元 朝日新聞記者） |
| 2002年、慈恵医大青戸病院で、腹腔鏡を使った前立腺がんの手術を受けた60歳の男性患者が、1カ月後に死亡しました。ほとんど経験のない医師たちの手術が原因となり、担当医師3人が逮捕、起訴されました。なぜこの手術が許可されてしまったのか、病院側の体制にどのような問題があったのか。この事件を医療報道との関連で検証します。 |
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救急救命士の“違法”気管挿管 |
小林國男（帝京平成大学大学院 病院前救急医療学コース教授）、杉山 正（朝日新聞 社会グループ 記者、2001年当時 秋田支局記者） |
| 気管挿管（気管にチューブを挿入して肺に酸素を送る、医師のみが行う医療行為）が、2001年のメディアの報道により、秋田県の救急救命士たちが行っていたことが分かりました。肯定否定の大論争の末、2003年に救急救命士にも限定付きで認可されることとなりました。意外な展開となったこの問題を検証します。 |
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救急救命士が働けないワケ |
島崎 修次（日本救急医療財団 理事長、杏林大学 救急医学教室 教授）、鈴木 哲司（ 帝京平成大学 現代ライフ学部 救急救命士コース 講師） |
| 現在、国家資格である救急救命士の有資格者は34,000人いますが、10,000人以上は資格を活かせていません。現行の制度では、救命処置を行えるのが医師の指示の下での救急車内に限定されるので、救急救命士として働くためには消防署の救急隊に所属しない限り難しいのです。番組では、資格を十分活かせずに民間企業や病院で働く救急救命士を紹介するとともに、新たな救急救命士の活用法を具体的に提言します。 |
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予防接種禍 |
田島 剛（博慈会記念総合病院副院長）、和田 公一（朝日新聞 医療グループ記者） |
| 1994年に予防接種法が改正され、現在は学童や生徒の集団予防接種は中止になりました。インフルエンザ予防接種で死者が出たり、ＭＭＲワクチン（麻疹、おたふく、風疹）副反応の事故が続発したからですが、その背景にはメディアの"アンチワクチンキャンペーン"があったともいわれています。今回は、報道が予防接種に与えた影響や、医療現場から見たあるべき報道を考えます。ゲストは、田島剛氏（博慈会記念総合病院副院長）、和田公一氏（朝日新聞医療グループ記者）。 |
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救急救命士の制度改革を阻む壁 |
山本 保博（東京臨海病院 病院長）、坂本 哲也（ 帝京大学医学部附属病院救命救急センター長） |
| 救急救命士を有効に活用するために、搬送後、病院内での継続した医療活動や処置範囲の拡大を望む声があります。具体的な要望を持ついくつかの都市が構造改革特区に申請しましたが、救急救命士の行為としては認められませんでした。番組では山本保博氏(東京臨海病院病院長)、坂本哲也氏(帝京大学医学部附属病院救命救急センター長)を迎え、何が制度改革を阻んでいるのか、その背景を探ります。 |